株式会社アカサカテック|GPS/GNSSを活用した船舶・建設・情報化施工システム

BLOG

陸上ICT

ICT土工を低コストで実現!後付け3DMGの魅力

AKTコンステックが販売するSCレトロフィットを紹介

近年、建設土木分野で『ICT土工』という言葉をよく耳にします。ICT土工はこれからの建設土木産業を盛り上げていくために欠かせない取り組みですが、「ICT土工とは何か」「ICT土工の導入する際に課題はないのか」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

ICT土工は、従来まで建設土木業界ではあまり使わなかった技術が活用されているため、特徴やメリットをしっかり把握しておくことが大切です。

この記事では、ICT土工の特徴やメリットを紹介した上で、ICT建機を導入する際の課題、導入コストを解消する方法についても解説します。ぜひ参考にしてください。

  • 建設業向け
  • メーカー向け
  • インフラ保全業向け

ICT土工とは


       
ICT土工とは、その名の通り『ICT技術を全面的に活用した土木工事』のことです。
そもそもICTは『Information and Communication Technology』の略称で、『情報通信技術』という意味を持っています。身近な場面では、手書きではなくパソコンを使った書類の作成や書類の管理、メッセージ・チャットなどのオンライン上でのやり取りなどがICTを活用している一例です。
 
建築土木業には、主に『測量、設計・施工計画、施工、検査、維持管理』などの工程があります。ICTを用いることによってこれらの工程に必要な人員を削減したり、生産性の向上を図れたりなど、さまざまな恩恵が受けられます。例えば、設計・施工計画の工程では、『3次元の設計図と3次元の測量データの差分』を検出して、施工量を自動で計算することが可能となります。従来の工程と比べて工期の短縮が見込めるほか、現場間でのデータ共有も簡素化できるでしょう。

ICT土工のメリット


  
それでは、ICT土工を導入するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。主なメリットとしては、以下の2つが挙げられます。
 
● 人手不足の解消
● 施工効率の向上
 
以下の項目で、それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。
  
  

人手不足の解消

  
近年、建設土木業界は慢性的な人手不足と高齢化に悩まされているのが現状です。この現状を打破するための一つの手段として、ICTの積極的活用が注目されています。ICTの活用によって一工程あたりの必要人員を省力化でき、結果的に人手不足の解消にもつながるでしょう。
 
特に人手不足が解消される技術として注目されているのが、『マシンガイダンス機能』です。マシンガイダンスとは、GNSSの計測技術を使って『施工機械の位置情報や施工情報と、設計3次元データの差異をオペレーターに提供してサポートする技術』のことを指します。
 
例えばマシンガイダンス機能を活用することによって、建設する際に重要な工程となる丁張作業が不要となります。丁張作業とは、重機などによる掘削作業を行う前準備として、設計図に基づいて地面に杭などの目印を付ける作業のことです。一般的に、丁張作業には最低でも2人以上の人員が必要なりますが、マシンガイダンス機能の導入によって作業員を省力化できます。
  

BLOG: マシンガイダンス(MG)とマシンコントロール(MC)の違いとメリット!

  
   

施工効率の向上

   
ICT土工を導入することで、施工効率が向上する効果もあります。例えば経験の浅いオペレーターが施工機械を操作する際は、ICTを活用して操作をサポートしてくれます。手取り足取り指導する手間を省けるほか、操作者のスキルレベル向上も促せるでしょう。

熟練の技術者に頼った施工ではなく、経験が浅い操作者であっても最大限の効率性で施工を進められるため、作業進捗の大幅な効率化が期待できます。
 
また、2024年4月1日からは、建設業においても『時間外労働の上限』が適用されます。時間外労働の上限が原則、月45時間・年360時間となるため、早い段階で現場作業の効率化を図り、安定的な施工スケジュールをこなせる体制作りをしておく必要があります。
 
ICT土工を導入することで、施工効率の向上に加えて、労働環境の改善にもつながるでしょう。
     

BLOG: NETIS(新技術情報提供システム)について解説!

『ICT建設機械等認定制度』が9月からスタート


    
国土交通省では、ICT建機の普及拡大を進めるために『ICT建設機械等認定制度』が2022年9月からスタートします。もともと国土交通省では、ICT土工や建設DXを建設現場に導入することで、生産性向上を図る取り組み『i-Construction』を推進しています。認定制度を設けるのは、建設業に従事する方が安心してICT建設機械を選定・導入できる環境作りが狙いなのです。
 
この認定制度では、一定の機能を持つ建設機械や後付け装置に対し、国土交通省が『ICT建設機械である』と認定・公表するため、自社で導入すべきICT土工が分からないという方にとって一つの指針となるでしょう。
 
なお、基本的に認定制度の申請者は、ICT建設機などの製作業者、もしくは販売業者です。ただし、独自にICT建設機械などを製作・使用する賃貸業者、および使用者も申請することが可能です。
  

BLOG: 国土交通省 推進 『ICT建設機械認定制度』いつから?

ICT建機の導入の課題


    
ICT建機は一般的な建機の導入と比較して1.5~2倍程度のコストが必要となるため、なかなか導入に踏み切れないという企業も多いかもしれません。とはいえ、ICT建機を導入すれば、人手不足の解消や施工効率の向上などのメリットが見込め、競合他社との差別化を図る上では重要なポイントとなります。
 
また、なるべく早く導入することによってノウハウを蓄積できる側面もあるため、自社の建設工事に対して付加価値を与えられるという利点もあります。それゆえに、ICT建機の導入にかかる費用を、単なる『コスト』ではなく『投資』として捉えることで、中長期的な自社の成長にもつながるでしょう。
 
次の項目では、導入障壁を解決する方法について紹介します。

後付けICTなら導入障壁を解決


   
建設業でICT技術を活用する方法は、ICT建機の導入だけではありません。既存の従来型建機に後付けできる『ICTキット』を導入すれば、低コストでICT技術を取り込めます。
 
ICTキットとは、マシンガイダンスを可能にする機器を含むキットのことで、以下のようにアンテナやセンサなどがセットになっています。
 
(一例)
● GNSSアンテナ
● タブレット
● Wi-Fiルータ
● コントローラ
● 本体IMUセンサ
● アームIMUセンサ
● 油圧センサなど
  
先述の通り、国土交通省の『ICT建設機械等認定制度』では後付けのICT装置群も対象に含まれており、ICT土工を推進する上で重要な機器と位置づけられています。導入コストは比較的低いため、ICT建機の導入が難しい場合でも、ICTキットであれば導入を検討しやすいのではないでしょうか。

AKTコンステックが取り扱うSCレトロフィットがおすすめ


    
2021年6月に設立した AKTConstec(AKTコンステック)は、最先端ICTソリューションの導入を支援するアカサカテックの兄弟会社です。スマートコンストラクションを開発するEARTHBRAIN(アースブレイン)の一次販売店として、『スマートコンストラクション・レトロフィットキット(SC レトロフィットキット)』をはじめとするICT機器の導入サポートに特化したサービスを展開しています。
  
  
【主要取扱製品】
● 3Dマシンガイダンス『SC レトロフィットキット』
● GNSS測量機『SCローバー』
● 遠隔臨場システム『Atos G-eye スマートグラス』
  
  
AKTコンステックが取り扱う『SC レトロフィットキット』(後付けICTキット)は、既存の従来型建機に対してICT機能を手軽に付加できる製品です。主な特徴を見てみましょう。
  
【主な特徴】  
● 導入コストを抑えてICT機能を付加できる
● 油圧ショベルのメーカーや機種を問わず後付け可能
● 専用アプリを介した3Dガイダンス機能で作業を効率化
● クラウドプラットフォーム上で3D設計データ・施工履歴データを共有
● ペイロードメータ(オプション)の装着で積込み量を把握
  
このように、SCレトロフィットキットを導入するメリットは豊富であるため、「ICT土工を実現したい」と考えている方は、ぜひ導入をご検討ください。
  

AKTConstec: SCレトロフィットキット [外部リンク]

まとめ


     
建設業界で安定的に企業成長するには、ICT土工の導入は欠かせないポイントといえるでしょう。人員の省力化による人手不足の解消や、サポート機能による施工効率の向上など、導入するメリットも豊富です。
  
ただし、ICT建機は通常の建機と比較して1.5~2倍程度の導入コストがかかるため、なかなか手が出せないという方も多いでしょう。AKTコンステックが提供する後付けICTキット『SCレトロフィットキット』であれば、導入コストを抑えられるとともに、専用アプリを使ったガイダンス機能で施工作業もサポートしてくれます。
  
これから自社でICT土工を推進していきたいと考えている方は、ぜひSCレトロフィットキットの導入をご検討ください。
  

問い合わせ先:AKTConstec [外部リンク]

関連記事

pagetop